CDPとは？
仕組み・機能やDMP・DWHとの違い、導入メリットを独自調査とともに解説！
CDPとは、複数のシステムや顧客接点に分散したデータを顧客単位で統合し、分析やマーケティング施策に活用するための顧客データ基盤です。顧客ニーズや購買行動が多様化するなか、顧客理解を深め、一人ひとりに応じた施策を実施する手段として注目されています。
本記事では、CDPの意味や必要性、扱う顧客データの種類、DWH・DMPとの違い、主な機能、導入時の注意点を解説します。CDP導入企業への独自調査をもとに、導入目的や得られた効果、運用上の課題も紹介します。
1.CDPとは
本記事で扱うCDPとは、「Customer Data Platform（カスタマーデータプラットフォーム）」の略で、日本語では「顧客データ基盤」と呼ばれます。Webサイトやアプリ、店舗、EC、CRMなどに分散した顧客データを収集・統合し、継続的に管理するためのプラットフォームです。
CDPに関するベンダー中立の研究機関であるCDP Instituteでは、CDPを「ほかのシステムからも利用できる、永続的かつ統合された顧客データベースを構築するパッケージソフトウェア」と定義しています。
CDPでは、複数のデータを顧客IDなどでひも付け、顧客ごとの統合されたプロファイルを作成します。そのデータをMAやCRM、分析ツールなどへ連携することで、顧客理解の深化や顧客に応じた情報提供、マーケティング施策などに活用できます。
2.CDPの必要性が高まった理由
Webサイトやアプリ、EC、店舗、SNSなど、企業と顧客との接点は多様化しています。それぞれの接点で顧客データが蓄積される一方、部門やシステムごとに分散し、同一顧客の行動を一連のものとして把握しにくくなっています。
また、顧客の購買行動やニーズが多様化し、画一的なマスマーケティングに加えて、顧客ごとに情報や体験を最適化するOne to Oneマーケティングが重視されています。その実践には、複数の接点から得られるデータを顧客単位で統合し、継続的に活用できる基盤が必要です。
個人情報保護への意識や規制が強まり、サードパーティCookieなど外部から得たデータに依存したマーケティングの見直しも進んでいます。自社が顧客との接点から収集するファーストパーティデータを適切に管理・活用する基盤として、CDPの必要性が高まっています。
3.CDPで扱う顧客データの種類
CDPで扱う顧客データは、取得元や取得方法によって、ゼロパーティデータ、ファーストパーティデータ、セカンドパーティデータ、サードパーティデータに分類できます。データの特徴や利用条件が異なるため、それぞれの違いを理解したうえで収集・活用することが重要です。
3-1.ゼロパーティデータ
ゼロパーティデータとは、顧客が企業に対して、意図的かつ積極的に提供するデータです。アンケートへの回答、興味・関心、購入意向、希望する連絡方法が該当します。
顧客自身の意思に基づいて提供されるため、行動履歴から推測したデータよりも、顧客のニーズや意向を直接把握しやすい点が特徴です。CDPに蓄積した購買履歴や行動データと組み合わせることで、顧客の希望を反映した情報提供や施策の検討に活用できます。
なお、ゼロパーティデータは企業が顧客から直接取得するという点で、ファーストパーティデータの一種として扱われる場合もあります。ただし、顧客が自ら意思や希望を伝えたデータであることを明確にするため、区別して用いられています。
3-2.ファーストパーティデータ
ファーストパーティデータとは、企業が顧客との接点を通じて直接収集するデータです。自社サイトやアプリの利用履歴、商品の購買履歴、店舗での会員情報、問い合わせ履歴が含まれます。
自社が直接収集するため、取得経路や利用目的を把握しやすく、自社の顧客分析やマーケティング施策に活用しやすい点が特徴です。CDPでは、複数の接点に分散したファーストパーティデータを顧客単位で統合し、継続的な顧客理解に利用します。
3-3.セカンドパーティデータ
セカンドパーティデータとは、他社が直接収集したファーストパーティデータを、提携や契約に基づいて提供してもらうデータです。たとえば、提携企業が保有する購買データや、共同キャンペーンを通じて取得した顧客データが該当します。
自社だけでは得られない顧客の行動や関心を補える一方、提供元との契約や本人への通知・同意など、データを利用できる条件を確認する必要があります。
3-4.サードパーティデータ
サードパーティデータとは、顧客と直接的な関係を持たない第三者が収集し、外部へ提供するデータです。データ事業者が提供する属性、興味・関心、行動傾向に関するデータが該当します。
自社のデータだけでは把握できない市場傾向や潜在顧客の分析を補える点が特徴です。ただし、取得元や収集方法、利用条件、データの正確性を確認したうえで利用する必要があります。
3-5.顧客データの収集・活用における注意点
顧客データを収集・活用する際は、次の点に注意が必要です。
- 顧客データとCookieでは分類の基準が異なる
- Cookieなどの端末識別子も「個人関連情報」に該当する場合がある
- 取得・利用方法によっては、利用目的の通知・公表や本人の同意が必要になる
- 外部への情報送信には、法令に基づく通知・公表などが必要になる場合がある
- サードパーティCookieの利用制限を踏まえ、ゼロパーティデータやファーストパーティデータを適切に管理する
特に、CDPへデータを統合しただけで、自由に利用できるようになるわけではありません。取得時の利用目的や同意の範囲を確認し、アクセス権限や保存期間などを適切に管理することが重要です。
4.CDPと他のデータプラットフォームソリューションとの違い
CDPとDWH、DMPはいずれもデータを蓄積・管理する仕組みですが、扱うデータや主な用途が異なります。CDPは、顧客単位でデータを統合し、マーケティング施策などに活用することを主な目的としています。
4-1.DWH（データウェアハウス）
DWH（Data Warehouse）とは、社内の複数のシステムからデータを集約し、分析しやすい形で蓄積するデータ基盤です。顧客データに限らず、売上や在庫、会計など、企業活動に関する幅広いデータを扱います。
DWHはデータ分析の基盤として利用され、SQLやBIツールを用いて集計・分析します。一方、CDPは顧客データを個人単位で統合し、セグメント作成や外部ツールへの連携など、顧客施策への活用を想定している点が特徴です。
ただし、近年はDWH上のデータを活用するCDPもあり、両者の機能や役割が重なる場合があります。
4-2.DMP（データマネジメントプラットフォーム）
DMP（Data Management Platform）は、主にオンライン広告の配信や最適化に使用するデータ基盤です。Webサイトの閲覧履歴や興味・関心といったデータから、匿名または仮名のオーディエンスを分類し、広告のターゲティングに活用します。
CDPが自社の顧客データを中心に、個人単位の継続的な顧客プロファイルを構築するのに対し、DMPはサードパーティデータなどを利用して、広告配信の対象となるオーディエンスを分類することが主な目的です。
DMPは、扱うデータによって「パブリックDMP」と「プライベートDMP」に分類されることがあります。プライベートDMPはCDPと機能が重なるものの、両者の定義は必ずしも同一ではありません。
5.CDPと他のマーケティングツールの関係性
CDPの主な役割は、複数の接点から収集した顧客データを統合し、顧客単位で利用できる状態に整えることです。ただし、CDPで整備したデータをマーケティング施策や顧客対応に活用するには、ほかのツールとの連携が必要になる場合があります。代表的な連携先が、MAとCRMです。
MA（マーケティングオートメーション）は、見込み顧客の管理やメール配信、顧客の行動に応じた施策の自動化などを担います。CDPで作成した顧客セグメントをMAへ連携することで、対象者に応じた情報を配信できます。
CRM（顧客関係管理）は、顧客との関係を継続的に管理する考え方です。CRMツールでは、顧客の基本情報や商談、購買、問い合わせなどの履歴を管理します。これらの情報をCDPへ取り込めば、Webサイトやアプリなどの行動データと組み合わせて顧客を把握できます。
CDPはデータの統合、MAは施策の実行、CRMは顧客情報や関係性の管理が中心です。ただし、各ツールの機能範囲は製品によって異なり、メール配信や施策実行の機能を備えたCDPもあります。
CRMやMAについては以下で解説しています。ぜひあわせてご覧ください。
CDPは、MAやCRMなどと連携することで、統合した顧客データを具体的な施策に活用できます。では、実際にCDPを導入している企業は、どのような目的で活用し、どのような効果や課題を感じているのでしょうか。次章では、独自調査の結果をもとにCDPの活用実態を紹介します。
6.【独自調査】CDP導入企業における活用実態
CDP導入企業における活用実態を明らかにするため、CDPの導入・運用・活用に関わる担当者100名を対象に、インターネット調査を実施しました。ここでは、CDPを導入した目的や得られた効果、導入・運用上の課題について、調査結果をもとに解説します。
6-1.CDPの導入目的は「複数の顧客データの一元管理」が最多の61.0%
まず勤務先でCDPを導入した目的について、複数回答で尋ねました。
調査結果では、「複数の顧客データを一元管理するため」が61.0%で最も多く、「同一顧客のデータを統合するため」が48.0%、「顧客分析の精度を高めるため」が37.0%で続きました。
上位3項目はいずれも、複数の顧客データを集約・統合し、分析しやすい状態に整えることに関係しています。CDPには、パーソナライズ施策などへの活用以前に、分散した顧客データを管理・分析する基盤としての役割が求められていることがわかります。
6-2.52.0%がCDP導入後に「顧客データを把握しやすくなった」と実感
次に、CDPの導入後、どのような効果を実感したかについて、複数回答で尋ねました。
「顧客データを把握しやすくなった」が52.0%で最も多く、「データの重複や分散が改善された」が42.0%、「顧客分析の精度が向上した」が34.0%で続きました。
設問1では、データの一元管理・統合・分析が主な導入目的として挙げられており、設問2でも、それらに対応する効果が上位を占めています。CDPの導入によって、顧客データを整理し、把握・分析しやすくなる効果を実感している担当者が多いことがうかがえます。
6-3.CDP運用の最多課題は「既存システムとの連携が難しい」で39.0%
最後に、CDPの導入後、運用・活用において感じている課題について、複数回答で尋ねました。
「既存システムとの連携が難しい」が39.0%で最も多く、「データの重複・欠損・表記揺れがある」が33.0%、「データの統合や加工に時間がかかる」が30.0%で続きました。
上位3項目は、既存システムとの接続や顧客データの品質、統合・加工に関する課題です。CDPを導入する際は、データを集約する基盤を用意するだけでなく、連携するシステムやデータの状態、統合・加工に必要な作業も考慮する必要があることがわかります。
7.CDPを導入すると何ができる？マーケティングにどう役立つ？
CDPを導入すると、Webサイトやアプリ、店舗、問い合わせ窓口などに分散した顧客データを統合し、顧客の属性や購買履歴、行動を一人ひとりに紐づけて把握できます。
統合したデータを活用することで、次のような取り組みが可能になります。
- 顧客像や行動の把握
- 優先してアプローチする顧客の抽出
- 顧客の状況に応じた情報や商品の提案
- チャネルをまたいだ一貫性のある顧客対応
- 施策結果の分析と改善
- 部門間における顧客情報の共有
さらに、作成した顧客セグメントをMAや広告配信ツールなどへ連携すれば、新規顧客の獲得や解約防止、LTVの向上といった目的に応じた施策を実施できます。CDPはデータを蓄積するだけでなく、顧客理解を深め、マーケティング施策の精度を高めるための基盤として役立ちます。
8.CDPの主な3つの機能
CDPの基本的な機能は、「顧客データの収集」「顧客IDの統合とプロファイルの維持」「外部システムへの連携・データ活用」の3つに整理できます。製品によって機能範囲は異なりますが、データを集め、顧客単位に統合し、ほかのシステムで利用できる状態にするという流れは共通しています。
8-1.顧客データの収集
CDPは、Webサイトやアプリ、ECサイト、実店舗、CRMなど、複数の接点やシステムから顧客データを収集します。
収集対象には、年齢や居住地域などの属性データ、閲覧・クリックなどの行動データ、購買・問い合わせ履歴、アンケートへの回答などがあります。形式や保存場所が異なるデータを取り込み、統合に必要な情報を蓄積します。
8-2.顧客IDの統合とプロファイルの維持
CDPは、メールアドレスや会員IDなどを手がかりに、異なるシステムに存在する同一顧客のデータを統合します。これにより、店舗での購買履歴とWebサイトでの行動履歴などを、一人の顧客に紐づけて管理できます。
また、新たな行動や取引が発生した際はデータを追加・更新し、顧客プロファイルを継続的に維持します。なお、重複や表記揺れがある場合は、統合前にデータの修正や加工が必要になることがあります。
8-3.外部システムへの連携・データ活用
CDPに統合したデータは、顧客の属性や行動などの条件に基づいて分類・抽出できます。作成した顧客セグメントやプロファイルを、MA、CRM、広告配信、BIなどの外部システムへ連携し、施策や分析に利用します。
ただし、分析やメール配信などの機能をどこまで備えているかは製品によって異なります。CDPを選定する際は、利用する外部システムとの連携方法や、データを更新できる頻度も確認する必要があります。
9.CDP導入時に行いたいこと
CDPを導入する際は、データを取り込む前の準備と、導入後に利用できる状態へ整える作業が必要です。目的や活用方法が曖昧なまま導入すると、データを蓄積するだけで終わる可能性があります。
9-1.事前準備
まず、CDPで解決したい課題と、実施したい施策を明確にします。目的によって、収集するデータや連携するシステムが異なるためです。
事前準備では、主に次の内容を整理します。
- 導入目的と具体的な活用方法
- 効果を測定するKPI
- 必要なデータと保存場所
- 既存システムとの連携方法
- データを利用する部門と担当者
- 個人情報や同意情報の取り扱い
すべてのデータを最初から統合するのではなく、優先する施策に必要なデータから対象を定めると、導入範囲を明確にできます。
9-2.導入時
導入時は、各システムからデータを取り込み、形式の統一や重複・欠損の修正を行います。そのうえで同一顧客のIDを統合し、施策に利用できる顧客プロファイルを構築します。
また、MAやCRMなどとの連携を設定し、データが正しく受け渡されるかを確認することも必要です。まずは対象となるデータや施策を限定して運用し、結果を検証しながら対象範囲を広げることで、課題を把握しやすくなります。
運用開始後もデータの品質や連携状況を定期的に確認し、利用部門からの意見を踏まえて改善を続けます。
10.CDPを導入する場合の注意点
CDPは、導入するだけで顧客データを有効活用できるわけではありません。導入後の運用も含め、特に次の点に注意が必要です。
データの品質を維持する
重複や欠損、表記揺れを含むデータを統合すると、顧客を正しく識別できない可能性があります。入力形式や更新ルールを定め、定期的にデータを確認する必要があります。
既存システムとの連携可否を確認する
CRMやMA、基幹システムなどとの連携方法によっては、追加開発やデータ加工が必要です。対応するデータ形式や更新頻度も確認します。
個人情報や同意情報を適切に管理する
データの利用目的や顧客から得た同意の範囲を確認し、アクセス権限や保存期間を適切に設定することが重要です。
運用体制と人材を確保する
CDPの活用には、データを整備する担当者だけでなく、分析結果を施策へ反映する部門との連携も欠かせません。担当範囲や責任を明確にする必要があります。
導入後の費用も考慮する
初期費用や利用料に加え、外部システムとの連携、データ整備、保守などにも費用が発生する場合があります。運用を含めた総コストで検討することが大切です。
独自調査でも、データの不備やシステム連携、専門人材・活用ノウハウの不足など、導入後の運用に関する課題が確認されています。CDPの選定時には機能だけでなく、継続的にデータを管理・活用できる体制も考慮する必要があります。
11.まとめ｜CDPで顧客データを統合し、施策に活用できる基盤を整える
CDPは、複数の接点に分散した顧客データを統合し、顧客理解やマーケティング施策に活用するための基盤です。導入効果を高めるには、目的や必要なデータを明確にしたうえで、データ品質やシステム連携、運用体制を継続的に整える必要があります。
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《調査概要：『CDP導入企業における活用実態』に関する調査》
- 調査元：SCSK株式会社
- 調査方法：インターネット調査
- モニター提供元：サクリサ
- 調査人数：100人
- 調査対象：調査回答時にCDPを導入している企業に勤務し、CDPの導入・運用・活用に関わっている担当者と回答したモニター