BOPISとは？
小売業にとって重要な理由や導入メリットを解説！
新型コロナウイルスによる生活様式の変化や、オンラインおよびオフラインを融合させたOMOのニーズが増すのに伴い、「BOPIS（Buy Online Pickｰup In Store）」が注目を集めています。BOPISはオンラインで購入した商品を実店舗で受け取る購買行動です。ECサイトと実店舗双方の利便性を持ち、顧客にとっても店舗にとってもメリットがあるため、小売業界では導入する企業が増えています。
この記事では、小売業の販売部門責任者やECサイトの運営担当者に向けて、BOPISが注目される背景や導入メリット、成功に必要なものを解説します。ぜひお役立てください。
1.BOPIS（ボピス）とは
BOPISとは、「オンラインで商品を購入し、実店舗に来店して受け取る」購買行動を意味するマーケティング用語です。正式名称は「Buy Online Pickｰup In Store」です。新常態（ニューノーマル）における生活様式に移り行く中で、今後ますます広がっていくショッピングスタイルと言えるでしょう。
1-1.BOPISとクリック&コレクトの違い
似た用語で「クリック&コレクト（Click & Collect）」が使われることもありますが、クリック&コレクトとBOPISは異なる意味を持つ用語です。オンラインで購入した商品の受け取り場所が店舗のみに限定されるのがBOPIS、店舗以外も含まれるのがクリック&コレクトです。クリック&コレクトは自宅以外の場所を受け取り場所に指定できるため、店舗だけではなく、コンビニや専用ロッカーも商品受け取り場所に該当します。
また、BOPISの手法の1つとして「カーブサイドピックアップ（Curbside Pickup）」というサービスを取り入れている企業もあります。オンラインで注文した商品をドライブスルー感覚で車に乗ったまま受け取れるサービスで、小売最大手のウォルマートでの導入が有名です。
1-2.BOPISが注目される背景
今BOPISが注目される背景として、以下の2つが挙げられます。
・新型コロナウイルスによる生活様式の変化
新型コロナウイルスの感染拡大により生活様式に大きな変化が訪れたことで、BOPISは注目されるようになりました。消費者の好きなタイミングで店舗受け取りができ、受け取り時の作業を必要最低限に抑えられるBOPISは、アフターコロナの生活様式に合った購買行動と言えます。
・オンラインと実店舗の融合による利便性
BOPISは、オンラインと実店舗を組み合わせることで、より便利に買い物ができる仕組みです。顧客はECサイトや買い物アプリと同じく、商品を探したりレジに並んだりする手間なしに、便利で効率的な買い物ができます。同時に、実店舗でなければ難しい店舗スタッフによる接客や、実際の商品がなければできない試着体験も可能です。
2.小売業がBOPISを導入するメリット
小売業がBOPISを導入する場合、店舗側だけでなく顧客にとっても多くのメリットがあります。顧客視点から見たメリット、店舗視点から見たメリットについてそれぞれ解説します。
2-1.顧客視点のメリット
BOPISは顧客側にとって多くのメリットがある仕組みです。ここでは、顧客視点から見たBOPISのメリットを3つ解説します。
・好きな時間に商品を受け取れる
オンラインショッピングで自宅受け取りを選択した場合、顧客は商品受け取りのために配達予定時間は自宅にいなければなりません。置き配指定が可能な時もありますが、セキュリティ面での不安が残ります。BOPISを利用すれば、自分の予定や都合に合わせて好きな時間に好きな店舗で購入商品を受け取れます。
・確実に商品を購入できる
店舗で買い物をする場合、訪れた店舗に欲しい商品の在庫がない可能性もあります。商品を探して何店舗も巡るのは大変な労力です。BOPISは事前に商品を購入しているため、受け取り希望店舗で確実に商品を手に入れられます。
・商品を探す必要がない
BOPISを利用した場合、顧客が店舗で行うことは商品の受け取りだけになります。欲しい商品を探して店舗内を歩き回る時間を短縮でき、忙しい日々の合間に買い物をしたい人にとっては利便性が高いと感じられるポイントです。
2-2.店舗視点のメリット
店舗視点から見たBOPISの導入メリットを3つ解説します。
・ついで買いを促進し、アップセルにつながる
BOPISでは店舗受け取りのときに、顧客が「ついで買い」としてほかの商品を購入するケースが多くあります。店舗側にとっても、受け取りに来た顧客に対して商品を紹介し、アップセルやクロスセルにつなげる機会です。また、顧客にとってニーズの高い商品をおすすめすれば、顧客体験を向上できるでしょう。
・物流コストを削減できる
BOPISは顧客が商品を受け取りに店舗まで来る仕組みのため、事業者側が商品を顧客の家まで配送する手間がかかりません。販売価格は据え置きのまま物流コストを削減できれば、利益の増加に貢献します。
・ほかの事業者と差別化できる
年々増加しているとは言っても、BOPIS未導入の事業者はまだまだ存在します。いち早くBOPISを導入することで、BOPIS未導入の競合他社と差別化を図れます。たとえば、同じ商品を販売している店が複数存在する場合、送料負担を抑えたい顧客や実店舗で受け取りたい顧客はBOPIS導入店舗を選ぶ可能性が高くなります。
3.BOPISを成功させるために必要な準備
BOPISを成功させるためには、いくつかの準備が必要です。必要なものとしてよく挙げられる3点について解説します。
・ECサイトと実店舗の連携
BOPISを導入するには、ECサイトと実店舗両方が必要になります。ECサイトで商品を購入し店舗に受け取りにいくという仕組み上、どちらか一方が欠けると成り立ちません。
・在庫管理システムの導入
BOPISでは、ECサイトと実店舗の双方で一元化された在庫管理システムの導入が不可欠です。また、在庫管理に関わる人数や取り扱う商品数がそれぞれ増えるため、作業負担の削減や人為的ミスを防止するには、リアルタイム在庫管理システムが必要となるでしょう。
・配送システムの整備
顧客の自宅に直接配送するネット通販とは違い、BOPISでは商品が実店舗に配送されます。したがって、店舗までスムーズに配送できるようにBOPIS用の新たな配送ルートを整備するなどのロケーション管理が必要です。
4.BOPISに成功した店舗の事例
日本でBOPISに成功した導入事例として、株式会社AOKI、イトキン株式会社、オンワードグループの3社を紹介します。
株式会社AOKI
スーツをはじめとするファッション製品を取り扱っている株式会社AOKIでは、「Easy Web Shop」というOMOを実現する独自のサービスを行っています。実店舗とECサイトの在庫統合と顧客統合の2つの観点を持ち、ECサイトでの店舗在庫の取り置き・試着予約と、ECで購入した商品の店舗受け取りサービスを提供しています。これにより、ECから店舗へ送客する流れを実現しました。
また、店頭でゆっくり商品を選んで購入する時間がない顧客に向けて、店舗で紹介した商品やスタッフのおすすめ商品をまとめた専用ページへのQRコードを発行しています。これにより、販売機会の喪失を防止するとともに、顧客体験の向上を実現しています。事例については以下でご紹介しています。ぜひあわせてご覧ください。
イトキン株式会社
多くのブランドを展開する老舗アパレルメーカーのイトキン株式会社では、顧客体験の向上と売上拡大を実現するための手段としてOMOに力を入れています。イトキン株式会社では、「買いたい場所で欲しい商品をお求めいただける」サービスを目指しており、店舗・EC・外部モールで分散していた在庫管理を一元化しました。実店舗で商品の欠品があっても、その場でECサイトを利用して購入ができ、販売機会を逃しません。
また、店舗とECサイトの顧客情報を一元化し、ECサイトへ会員登録すれば実店舗でも会員向けサービスを受けられる体制を作っています。
ECサイトを強化した後は、27あるブランドのいずれかで購入履歴のある顧客が別のブランドにも興味を持つようになり、アップセルにつながりました。事例については以下でご紹介しています。ぜひあわせてご覧ください。
オンワードグループ
老舗の総合アパレルメーカーであるオンワードグループでは、オンラインで気になった商品を店舗に取り寄せできる「クリック&トライ」サービスを実装しました。受け取り店舗で試着可能になることで、サイズ感や色味を確認してから購入でき、オンラインと実店舗の良さをそれぞれ組み合わせたサービスを提供できています。
結果として、これまで年間17万点以上ものサービス利用がありました。
また、オンワードグループでは数百万人の会員情報を活用したデータドリブンマーケティングにも取り組んでいます。事例については以下でご紹介しています。ぜひあわせてご覧ください。
5.まとめ
オンラインで購入した商品を実店舗で受け取るBOPISは、顧客にとっては在庫切れの心配なく商品を購入できる利便性の高いサービスです。商品を探す必要もなく、商品受け取りのため自宅で待つ必要もありません。
店舗にとっても、商品を受け取りに来店した顧客への接客によってアップセルややクロスセルにつなげるチャンスが生まれ、顧客が店舗に取りに来てくれるため物流コストを削減できます。BOPIS未導入の企業との差別化を狙えるのもメリットです。
BOPISの成功には、ECサイトと実店舗を連携し、在庫管理を一元化することが必要不可欠です。altcircleのエンタープライズECサービスなら、ECサイトと実店舗の顧客情報や在庫情報を一元管理し、ECサイトと実店舗の双方を区別しない顧客体験を実現できます。
また、データプラットフォームサービスもあわせて導入すれば、オンライン・オフライン、アプリケーション、組織などの持つあらゆる顧客データを統合し、LTVを向上できます。
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