1-1.モール型ECサイトと自社ECサイトの違い

モール型ECサイトと自社ECサイトの最大の違いは「集客力」と「自由度」です。モール型ECサイトは、百貨店のように多くのネットショップが集まる場所で、モール自体の集客力を活用できる点が強みです。一方でデザインや機能の自由度は限定され、手数料も発生します。

これに対し自社ECサイトは、独自のドメインやサーバーを準備し、自社の世界観を反映したサイトを構築できることが特徴です。出店料や売上手数料が不要で、顧客データも自社で管理できますが、集客やEC運営には専門知識が必要となります。

1-2.自社運営型ECモールとは

自社運営型ECモールとは、他社が運営するモールに出店するのではなく、自社がモールそのものを構築し、複数のショップをまとめて展開する仕組みです。近年は「手数料がかかる」「顧客データを十分に取得できない」といったモール型ECサイトの課題を解消する手段として採用が増えています。

自社運営型ECモールでは、ショップごとにページを持つモール型や、カテゴリごとに商品を並べるマーケットプレイス型など、目的に応じた構成を選べます。自社でECモールを運営することで、購入履歴や閲覧行動といった貴重なデータを自社の資産として活用しやすくなります。また、出品方法や配送方法の最適化によるコスト削減も期待できます。

自社運営型ECモールの導入事例について以下で解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

2-1.テナント型

テナント型は、同一のECサイト上に複数のショップが集まり、各ブランドが独自のショップページを構える方式です。実店舗のショッピングモールに近い構造と言え、商品登録や受注管理などの運営は各ショップが主体となって行います。ページデザインの自由度が比較的高く、ショップごとに世界観を表現しやすいため、ブランド性を重視したい事業者に向いています。また、特定のショップを目的に訪れるユーザーが多い点も特徴です。

一方で、ショップ運営の手間が大きく、同一商品を複数店舗が扱う場合は競争が発生しやすいという課題もあります。ブランディングの強化とモールの集客力を両立したい企業に適したモール形態と言えます。

2-2.マーケットプレイス型

マーケットプレイス型とは、ショップを構えず商品単位でモールに出品する方式のECモールです。テナント型のようにショップページを作る必要がなく、出品者は商品登録と在庫管理、配送を中心に運営を行います。販売促進やサイト運営の多くはモール側が担うため、短期間でオンライン販売を始められる点が特徴です。

一方で、ページのレイアウトは標準化されていることが多く、自社ブランドの世界観を表現しにくいという課題があります。そのため、他社との差別化や自社のブランディングを重視する場合よりも、複数ブランドの商品を1つのドメインに統合したい場合や、メーカー直送の仕組みを構築したい場合に適しています。

2-3.ドロップシップ型

ドロップシップ型とは、事業者が在庫を持たず、商品の注文が入った時点でメーカーが購入者へ直接発送する仕組みのECモデルです。運営者は仕入れ・在庫保管・発送作業を行わないため、在庫リスクを大幅に減らせる点が特徴です。メーカーが受注処理から梱包・配送まで対応するため、初期費用や運用コストを抑えながら事業を始めやすいというメリットがあります。また、場所を選ばず運営できる点も小規模事業者に適しています。

一方で、仕入れ価格の交渉が難しく利益率が下がりやすいほか、同一商品を扱う競合が増えると価格競争に陥りやすい点は課題です。さらに、在庫切れや発送遅延、梱包不備が発生しても運営者自身では直接改善できず、メーカー側の対応スピードや品質管理に依存するため、トラブル時の対応には注意が必要です。在庫を抱える余裕がない事業者や、まずは小規模からECをテスト運用したい事業者、取り扱い商品の幅を広げたい企業などに適したモデルと言えます。

3-1.高い集客力を利用できる

モール型ECサイトを活用すると、自社だけでは得にくい大規模な集客をすぐに取り込めます。こうしたプラットフォームは日常的に多くのユーザーが訪れるため、知名度の高くないブランドやショップでも商品を発見されやすく、販売開始直後からアクセスが期待できます。

また、モール型ECサイト内の検索機能やレコメンド表示など、集客につながる仕組みが整っている点もメリットです。自社で一から集客する場合に比べて広告費や時間を抑えられるため、早期に成果を得たい企業にとって効率的な出店方法と言えるでしょう。

3-2.モールの信頼性を活用し顧客の安心感を得られる

モール型ECサイトに出店することで、運営元の高い信頼性をそのまま活用できます。特に、大手企業が運営するモール型ECサイトは知名度が高く、セキュリティ対策やサポート体制も整っているため、ユーザーは「安心して買える場所」と認識しています。

そのため、初めて自社の商品を知ったときでも購入に対する心理的なハードルが下がり、新規顧客獲得やリピーター形成につながりやすい点がメリットです。自社ECサイトでは時間のかかるユーザーとの信頼構築を、信用力によって効率的に補えることはモール型ECサイトの強みと言えるでしょう。

3-3.低コストかつ短期間で通販を始められる

モール型ECサイトを活用すれば、通販事業を立ち上げる際のハードルを大幅に下げられます。モール側が提供するプラットフォームやテンプレートを利用できるため、専門知識がなくても手順に沿って設定するだけで販売を開始できます。

自社ECサイトのようにシステム構築やデザイン制作などの初期投資が不要で、短期間・低コストで運営を始められる点は魅力です。まずはスモールスタートでECを導入したい企業や、リソースが限られる事業者にとって取り組みやすい方法と言えるでしょう。

3-4.運営サポートや充実した機能を利用できる

モール型ECサイトの運営サポートや多機能を活用することで、初心者でも効率的かつ安定した通販運営が実現しやすくなります。多くのモール型ECサイトでは、アクセス分析や広告運用の支援、上位表示の提案など、販売力を高めるための機能が充実しています。

さらに、システムのメンテナンスやトラブル対応などもモール側が担うため、複雑な作業に対応する必要がなく、自社に専門知識がなくても問題ありません。モール型ECサイトの支援を受けることで、少ない負担で運営を継続でき、事業立ち上げ期でも販売に注力できるでしょう。

4-1.出店料や販売手数料などのコストがかかる

出店料や販売手数料が発生することで、売上が伸びても利益が残りにくくなる点がモール型ECサイトの大きなデメリットです。モール型ECサイトでは初期費用として出店料が必要になるほか、売上に応じて販売手数料が差し引かれ、商品が売れるほどコストも増加します。

さらに、決済手数料やオプション機能の利用料が別途必要となるケースもあり、ランニングコストが自社ECサイトより高くなる傾向にあります。料金体系はモールごとに異なるため、手数料を差し引いた利益が十分確保できるかを事前に確認することが重要です。

また、複数のモールやマーケットプレイスに出店・出品する場合、サイトごとに異なる出店・出品フローに対応する必要があり、運用が複雑化しやすい点も課題です。各モールでは商品登録方法や在庫管理の仕組み、受注処理、配送ルールが異なるため、在庫情報や商品情報を個別に更新する必要が生じます。その結果、物流業務や運営管理の負担が増大し、人的コストや運用ミスのリスクが高まる恐れがあります。

4-2.ブランディングが難しく独自性を出しにくい

モール型ECサイトでは独自性を出しにくいため、ブランドの印象が顧客に残りづらいです。モール内ではデザインや機能が共通仕様に沿って統一されており、出店者はガイドラインに従って運用する必要があります。そのため、自社の世界観を自由に表現したり、独自の顧客体験を設計したりすることは困難です。

また、ユーザーは商品を「モール型ECサイトで買ったもの」と認識しがちで、どのショップが販売したのか意識されにくい点も、ブランディングに不利に働きます。自社の魅力を前面に出したい場合は、戦略的な情報発信や自社ECサイトとの併用を検討する必要があります。

4-3.モール内で激しい価格競争に陥りやすい

モール型ECサイトでは価格競争が激化しやすく、結果として利益率が大きく圧迫されるリスクがあります。多くの出店者が同じモール内で類似商品を販売しており、ユーザーは一覧表示機能などで簡単に比較できるため、より安い商品が選ばれやすくなります。

また、モール側の検索結果やランキングには、販売数や割引率が反映される場合があります。価格を下げるほど露出が増える仕組みが、競争をさらに加速させているのが現状です。そのため、差別化が十分にできていない場合、値下げ以外の選択肢がなくなり、長期的な収益低下につながる恐れがあります。

4-4.顧客情報が取得できず関係構築が難しい

モール型ECサイトでは顧客情報を十分に取得できないため、リピート獲得や関係構築が難しくなります。多くのモールでは顧客データの所有権を運営側が持ち、出店者が閲覧できるのは発送に必要な最低限の情報のみです。

そのため、購買履歴や行動データを活用した分析、パーソナライズされたマーケティング施策が行えず、自社ECサイトのように顧客理解を深めることができません。その結果、継続利用につながる仕組みを自社で設計しづらく、長期的なブランド育成にも影響が出やすくなります。

5-1.出店料や販売手数料による新たな収益源を作れる

自社でECモールやマーケットプレイスを運営すると、出店者から得られる利用料が新たな収益源になります。従来は他社モールに支払う側だった「初期費用」「月額利用料」「販売手数料」を、自社が受け取る側に回れるため、物販売上だけに依存しない収益モデルを構築できます。

特に、出店料や手数料は一定の利用率があれば継続的に発生するため、事業の安定性を高められる点が大きなメリットです。プラットフォーム自体が収益を生むことは、自社運営型ECモールならではの強みと言えます。

5-2.自由なデザイン・機能で独自のブランド世界観を表現できる

自社運営型ECモールでは、既存のモール型ECサイトの画一的なデザインや機能に縛られず、プラットフォームの世界観を自由に表現できます。業界特性や扱う商材、ターゲット層に合わせてUI/UXを最適化できるため、ユーザーにとって直感的で使いやすい環境を構築しやすい点が強みです。

また、「オーガニック商品限定」「建築資材専門」など、明確なコンセプトに沿ったサイト設計も可能となり、モール自体のブランド価値を高められます。こうした柔軟性は、他社との差別化やファン獲得にもつながり、長期的なモール成長を後押しします。

5-3.特化型モールの構築により価格競争以外の価値を提供できる

特化型のECモールを構築すれば、価格競争に左右されない独自の価値を提供しやすくなります。一般的なモール型ECサイトのように多数の商品が比較される環境とは異なり、特定ジャンルに絞ることで「専門性」や「こだわりの品揃え」がモール全体の強みになります。

また、運営者が出店者を厳選し、質の高いショップのみを集めることで、ユーザーが安心して購入できる独自の経済圏を形成できます。結果として、価格ではなく品質や独自性で選ばれるモールとなり、長期的なファンを獲得できるでしょう。

5-4.顧客データや行動履歴を自社の資産としてフル活用できる

自社運営型ECモールでは、顧客データを十分に活用できるため、施策の精度と成果を大きく高められます。具体的には、会員登録情報や購買履歴、閲覧行動などの詳細データを自社資産として蓄積でき、分析結果を基にCRM（顧客関係管理）やマーケティング施策へ反映することが可能です。

特定の顧客層に合わせたキャンペーン設計やサイト改善も自由に行えるため、LTV（顧客生涯価値）の向上やリピーター育成にも結び付きます。既存のモール型ECサイト出店では得られない「データを生かした成長戦略」を実現できる点は、自社運営型ECモールならではのメリットです。

CRMやLTVについて以下で解説しています。ぜひあわせてご覧ください。